【FX初心者向き】FX初心者１・２・３

ＳＢＩ証券や松井証券などネット証券大手５社の今年2008年上期（１?６月）の株式売買代金が、前年同期比２５％減の約７３兆５０００億円と大幅に減少したことが分かった。

米国のサブプライム（高金利型）住宅ローン問題で相場が低迷した１?３月期に３１％減と急減。４?６月期は１８％減とやや持ち直したものの、回復は鈍く、個人投資家の“株離れ”が続いている。

月別の動向では、世界同時株安の直撃を受けた３月は３７％減の約１１兆円まで急減。その後、４月は約１２兆２０００億円、５月は１３兆２０００億円と株価の回復とともに売買代金もいったんは増加に転じていた。

しかし、日経平均株価が１２営業日続落を記録した６月は、再び約１２兆５０００億円と減少。米国の金融不安や内外景気の先行き不透明感から、個人の投資マインドが冷え込んだことが響いた。

上期の企業別の売買代金は、ＳＢＩ、松井、マネックス、楽天、カブドットコム証券の５社とも前年同期比２０?３６％減と大幅なマイナスだった。

大手証券のネット取引も同様に苦戦しており、大和証券では１?５月で売買代金が前年同期比２８％減となっている。